それは地震保険ではありません。

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家に対してのより以上の意識

  1. 地盤保証システムとは何か
  2. 建築基準法の調査の結果
  3. 家と土地に対してのそれ以上の意識

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地盤保証システムとは何かについてもう少しみなさんに理解を深めていただきたいと思います。

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ちょっと建築基準法に意識していただきたいと思います。
建築基準法では、不同沈下対策として、地盤調査に伴って、基礎仕様選定なるものを義務付けています。
しかし、その調査の結果だけを信用するスタイルは実際に正しいとは言えないものです。

建築基準法の調査の結果が良好であっても、事故が起こらないなどと断言出来る世の中ではありません。

建築基準法に頼るという姿勢も大事であるものの、もう少し、大事な家に対して、深入りした意識が大事になってくるのではないでしょうか。
しかし、そこで地盤調査が必要と言うものの、逆に、地盤改良工事をするケースが必要ない場合もあります。その判断は、やはり、素人目では難しく、建築会社であっても、正しくない判断をする場合もあります。
それは、私達が、建築基準法に対して深く認識する意識であり、正しく建築会社を選択する意識です。
そして、その判断を私達は、家を建築しようと思う段階で行っていかなければなりません。

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それが、家と土地に対してのそれ以上の意識ということです。

建築基準法だけでは安心出来ないと言うのも正直に言えば事実です。

地盤保証はこちら

液状化現象について

地震発生後によく聞くキーワードに液状化現象があります。
2011年の東日本大震災では、千葉県の浦安市で大規模な液状化現象が起こり、ニュースとなりました。
液状化現象とは地震の振動によって地盤が一時的に液状になってしまう現象のことをさします。
しかし同じ浦安市にある東京ディズニーリゾートでは液状化現象が起こらず、同じ浦安市内でも区画により大きな差が生じました。
この差はどこで生まれるのでしょうか?
それは地盤改良の差であります。
液状化現象の原因は、地盤に含まれる水です。
地盤には土や砂、そして水により構成されていますが、地震の揺れにより砂や土が沈みこみ、水が浮き上がった結果、引き起こされます。
そのため、発生しやすい傾向がある地盤は、土地に水を多く含んでいる、海や川などに近い地域です。
地震の揺れに建物が耐えられても、土地が駄目になれば住むことはできなくなります。
そのため地盤の改良が必要になってくるのです。
その方法は、セメントなどの固化材を使用して地層を固化するやり方や、重機などを使用して地盤に穴を掘り、元の地盤を圧縮するやり方などがあります。
起きてからの費用よりも、起こる前の対策の方が費用の安い傾向もあり、液状化の被害を防ぐために、事前の地盤調査と地盤改良が欠かせません。

液状化現象

阪神・淡路大震災や東日本大震災でその被害の悲惨さが広く知れ渡った液状化現象。
川や海などの水辺に近いエリアや埋立地で多くの被害をもたらしました。
神戸ポートアイランド・六甲アイランドや千葉県の浦安市の惨状を覚えている方も多いのではないでしょうか。
家屋は倒壊から免れたものの、地盤が駄目になったため、住めなくなったり、不便な暮らしを余儀なくされた方も多くいます。
しかし、この液状化現象の怖い所は、それだけではありません。
一度液状化が起こった土地は、再度液状化を起こしやすいといわれています。
一度崩れた地盤を元に戻す方法が確立されておらず、そのまま軟弱になった土地の上に建ち続けるしかないのが現状なのです。
しかし液状化から地盤や建物を守る工法が、家屋建設前なら行うことができます。
そのため水辺の近くの土地や、埋立地など液状化が起こりやすいといわれているエリアの土地を買う場合でも心配はいりません。
地盤調査の結果、地盤改良が必要となったら、液状化の危険性も考慮しつつ、施工業者と相談するのがベストな方法かもしれません。
人口密度が高く、居住空間の狭い日本にとって、液状化現象から家屋や土地を守る工法が、しっかりと確立することは急務となっているといえるでしょう。

ピサの斜塔

イタリアの世界的な観光スポットであるピサの斜塔。
世界遺産にも登録され、ガリレオ・ガリレイの実験などでも有名です。
観光客が斜めになった塔を支えるポーズで記念写真が撮ることも多くあります。
そのピサの斜塔の建設が開始されたのは1173年。
しかし完成したのは、1372年と非常に長い間工事に時間がかかっています。
工事は3回に分けて行われていたのですが、その間ずっと問題になっていたのが塔の傾きです。
長い時間をかけて、多くの方法が試されましたが、結局傾斜を修正することができず、最後まで塔が垂直になることはありませんでした。
ちなみに、どうしても傾きが治らなかったため、塔の一番上の部分だけ地面に対して水辺にしたとのことです。
さらに20世紀に入ってからも、その傾きを是正しようと様々な方法が試されています
その中で、地盤改良も提案されるなど、多くの物議をかもし出しました。
現在、あと300年は倒れないと言われているとのことです。
当時のイタリア人が地盤調査や地盤改良の方法など知らずに建てた建築物が、意図しない形で20世紀に世界遺産になりました。
世界的に有名な観光スポットは、世界で一番有名な不同沈下の例でもあります。
当時、優れた地盤調査の技術があったら存在しなかった建造物なので、まさに歴史的な建造物なのです。

それは地震保険ではありません。

地盤保証とは一体何か、もう少し深入りした意識は必要になります。
地震で家が崩壊した・・・。
地盤保証会社が自宅を保証してくれる。
それは、間違いです。
地盤保証会社が地震によって起こる損害を保証してくれる訳ではありません。
地震保険の場合、全損であっても、火災保険金の半額しか出ない・・・
という、いわばごく限定的な保険のスタイルです。
しかし、地盤保証の場合は、まず、地盤保証の該当損害を被った場合には、建築主様が負担するケースはまずないと思ってください。
確かに、5000万円以下という限度額の設定はあります。
しかし、不同沈下が起こった損害に対して、限度額以上、損害を被ることはまずないと思ってください。
地盤保証とは、はっきりと言えば地震に対応するものではありません。
不同沈下にしっかり対応してくれるシステムであり、地震保証も、私達の日本における現代社会であれば、それでも必要なものと言うべきでしょう。
やはり、私達の家・土地という財産は、これでもかという意識をもって迎え入れるべきです。
だから、現在のあなたの姿勢には、まだまだ不足事態があると言いたいのです。
不同沈下も新築後10年以内に発生する確率が非常に高いということをみなさんは理解していらっしゃるでしょうか。